• #経営マネジメント講座

<2024年5月25・26日開催>経営マネジメント講座(基礎)

- ~社員を本気にさせる経営者が、組織を変える~ 企業成長のためのマインドセット、マネジメント手法を学ぶ

株式会社イマジナ 代表取締役社長/ブランドマーケティング協会 代表理事/山梨イノベーションベース 代表理事 関野吉記

2024年5月25日・26日の2日間で山梨県内の企業経営者または役員のみなさまを対象に、経営マネジメント講座(基礎)を開催いたしました。
山梨県内企業のスリーアップ・成長には、学び直しに加えて経営層のマインドチェンジが重要。山梨県内外の事例や講師の経験を基に、企業の成長に不可欠な経営層が持つべきマインド・スキルを参加経営者と”交流”しながら学びました。


開催概要

開催日時

<DAY1>2024年5月25日(土)14〜17時

<DAY2>2024年5月26日(日)13〜16時

開催場所

やまなしプラザ(山梨県甲府市丸の内1丁目6-1)

参加人数

16名(山梨県内の企業経営者または役員)


当日のプログラム

人的資本経営とは?

「人的資本経営」という言葉をご存知でしょうか?
人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方です。
投資家からの期待を背景に、有価証券報告書の記載項目に人材育成の項目が追加されるなど、可視化も進んでいます。

また民間企業の調査によると、就活生の内定受諾の最終的な決め手として、「育成に力を入れている」「入社後のキャリアを具体的にイメージできる」が増加傾向にあります。「人」を企業の資本・成長を支える源泉と捉え、経営目標を達成するために、人材育成に投資する、こうした視点が今、求められています。
 参考:2024年新卒採用 大学生就職活動調査(株式会社リクルートマネジメントソリューションズ 2023.11.20)

人的資本経営の前提となるのは、明確なビジョンが存在すること。
経営戦略の方向性と合致する人材像の設定や、そうした人材を確保・育成するプランの策定と実行が必要となります。

人材育成の効果を最大限に発揮するためには、経営者と社員が目標を共有し、同じ方向を向いて取り組むことが重要であり、こうしたことは、従業員の働きがい、やりがいにつながります。
「人的資本経営」は、「持続可能」な「誰一人取り残さない社会」の実現に近づく、大きな一歩ではないでしょうか。

このたび、やまなしキャリアアップ・ユニバーシティでは株式会社イマジナ 関野吉記氏を講師にむかえ、「人的資本経営」に関する講座を開催いたしました。

<DAY1>企業を圧倒的に成長させるための経営者に必須のマインドセット

数千社の企業コンサルティング実績を持つ関野氏(山梨県出身)のもと、山梨県の強みと日本の現状を対比し、企業文化づくりの重要性や経営者である自分が行動するというマインドセット( 理念浸透、パフォーマンスを最大限に引き出す習慣化・コミュニケーション手法など) を体系的に学びました。

<DAY2>企業成長のための“具体的なマネジメント手法”


グループディスカッションを交えながら、今回のテーマのひとつでもある「人材資本経営」という考え方を元に、豊かさ共創の基盤となるスリーアップ(スキル・収益・賃金アップ)の実現に向けた企業の経営変革に“必須”のスキルを学びます。

質疑応答へと移ると、特に多くの経営者が自社の課題として感じている「採用」や「人材育成」「マネジメント」に関して、多くの質問が飛び交いました。講座終了後に開催された懇親会内でも、今日の学びを振り返りながら山梨を牽引していく企業として何ができるのか、参加者間で活発な議論が交わされていました。

受講後は経営マネジメント講座(応用)へ

経営マネジメント講座(基礎)で学んだ内容を元に、2024年6月6日より開催される経営マネジメント講座(応用)のより”実践的な”講座へと繋げます。

関野吉記

株式会社イマジナ 代表取締役社長/ブランドマーケティング協会 代表理事/山梨イノベーションベース 代表理事

15歳で単身アメリカに留学。
その後イギリスに渡り演出家として学びを深め、イタリアで演出の仕事に携わる。
26歳のとき、人への投資を世の中のスタンダードにすべく、NYで株式会社イマジナを設立。
人事領域に特化したコンサルタントとして、世界では一般的な理念浸透・育成の手法を日本の文化にアジャストし、日本企業の海外進出をサポート。
2006年に日本で(株)イマジナを設立。
社員の誇りを醸成する組織戦略に、舞台演出で培った「魅せ方」の手法を結びつけ、社員自らが企業の魅力を生み出していくための基盤構築から伴走支援までを一貫して行うことで、すでに2,850社以上を成長へと導いている。
「人材に投資することが当たり前になる社会をつくる」ために、日本企業の永続化を推し進めている。

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